足場は、高所で作業をするのに使用される重要な仮設設備です。
しかし、設置や使用にあたっては高さによって必要な措置を取る必要もあるなどさまざまなルールがあるのも事実です。
そこで今回は、足場の高さのルールをテーマに解説します。
足場の安全を確保するためにはルールがある
足場は高い場所での作業をする設備です。
そのため、使用や組立て、解体に当たっては、常に危険を伴っているのも事実です。
特に落下や墜落といった労働災害を防止するために高さによるルールを定めています。
ここでは、足場のルールを決めている決まりやその内容について解説します。
規則に定められた高さのルールとは？
先ほど紹介した労働安全衛生規則には高さのルールが定められています。
ここではそれらについて解説しましょう。
2メートルを超える場所での作業が規則の対象
労働安全規則では、2メートルを超える箇所で作業が必要な場合について規則が設けられています（2メートルに満たない箇所で作業をする場合は規則の対象外だが、安全措置を自主的に講じることは重要。）。
定められているルールとは？
労働安全衛生規則に定められたルールの内容として次のようなものが挙げられます。
・安全措置
・床の設置
安全装置は、囲いなどの設備を指します。
また、安全帯と呼ばれる落下防止の器具をつけて作業することも求められているので、必ず装着しなければなりません。
次に床の設置も求められています。
作業床を足場に設置し、効率よく作業できるだけでなく安定した場所で墜落を未然に防ぐといった効果も期待されています。
このような措置が必要となると、作業床を設置しにくい単管足場はどうなるのでしょうか。
次の項目では単管足場のルールについて解説します。
単管足場と高さのルール
単管足場も組み立てれば2メートルを容易に超える足場です。
一方で、単管足場は作業床の設置をしにくいデメリットもあります。
このような理由から安全確保が難しいとされ、単管足場を利用する足場工事業者が減ってきています。
ただ、減っているものの活躍の場が失われたわけではありません。
低層の作業で活用される単管足場
単管足場は、パイプなどを使用して足場を組んでいく足場です。
ただし、作業床を設置しにくいために安全性に若干弱点があります。
一方で、どのような場所でも設置できることから、狭い場所などほかのタイプの足場では組立てしにくい場所で単管足場が使用されているのです。
足場を設置するために必要な「足場設置届」にも高さ基準がある
足場を設置するために必要な届け出に足場設置届があります。
これは、組み立てから解体まで60日以上かかる高さ10メートル以上の足場を設置する場合に必要な届けです。
戸建て住宅の足場では対象とならないものの、マンションの建設や外壁塗装など高い足場を施工するうえで届け出が求められています。
加えて、単に書類を作って提出できるのではなく、次のような資格を持っていないと提出できません。
・足場に3年以上の実務経験を持つ
・一級建築士に合格している
・一級土木施工管理技術検定に合格している
・一級建築施工管理技術検定に合格している など
このほか安全衛生の実務3年以上や労働安全コンサルタント試験に合格している方も対象です。
いずれにしてもある程度の経験や専門資格がないと高さ10メートルを超える足場工事の届け出ができません。
まとめ
今回は足場の高さに注目して労働安全衛生規則の内容も含めながら解説しました。
足場は一定の高さを超えたら作業床の設置や安全帯などの装着といった安全措置を講じる必要があることも理解できたはずです。
もちろん、作業効率についても考慮しながら、今後見直しも行われる可能性がある安全対策を見通して足場工事を進めていく必要があります。
